「744人の叫びを聞け」 東尋坊のパトロール コロナ禍で保護増加

「744人の叫びを聞け」　東尋坊のパトロール　コロナ禍で保護増加

 

2021年10月30日(土) 15:00　朝日新聞（小島弘之）

 

　8月中旬の午後6時、人けのない福井県の景勝地・東尋坊。断崖絶壁の岩場に中年男性が腰掛けていた。「何をしているんや」。茂幸雄さん（77）は海側を遮るように座った。「死にに来たんか」。茂さんの問いかけに男性は無言でうなずいたという。

 

　近くの事務所で話を聞いた。男性は関東在住。空港で働いていたが、コロナ禍で失業した。兄弟に借りた金を返せなくなり、思い詰めたという。話を聞き終えた茂さんは男性の兄弟に連絡を取り、警察に保護を依頼した。

 

■「我慢しても、１～２年で再出発できない人が来る」

 

　今年保護した自殺企図者は40人を超え、すでに昨年1年間の33人を上回った。大災害後やコロナ禍に共通するのは「最初は我慢していても、1～2年経つと再出発できない人がやって来る」という現実だという。

 

　警察官を退職後、2004年にNPO法人「心に響く文集・編集局」を設立し、理事長に。週6日、午前11時から日没までメンバーと交代で岩場をパトロールし、これまでに744人を保護した。原因が職場のパワハラなら上司のもとに、家庭の虐待なら親のもとに自ら出向いて直談判し、問題解決に努めてきた。

 

　コロナ禍の昨年7月から電話やメールでの相談も始めた。「コロナ禍の休校明けに友達とうまく接せず、悪口を言われている」「上司によるパワハラで対人恐怖症になった」「精神科病院に入院して投薬を受けていた息子が自殺した」「家族からうつ病の理解が得られず、毎日つらい」。1日1件ほどのペースで、切実な声が寄せられる。

 

　根底には「どこに行けば守ってくれるのか」という叫びがある。行政による支援は基本的に申請主義だし、医者からは薬が出ても根本療法を受けられない。弁護士ら専門家への相談には金がかかる。自殺企図者はそんな社会構造の「被害者」だ、と言う。

 

　その悩みを素早く、無償で取り除き、再出発を支える仕組みが必要だと思う。だから、衆院選を前に訴えたい。「744人の叫び声に耳を傾けてほしい」。政治家たちが「国民の命と生活を守る」と言うならば、右も左も関係なく、超党派で国民の命を守れ、と。「できるものならもう一度再出発したい。そういう人たちばっかりなんや」

 

■悩みのある人の相談先 

　・よりそいホットライン（24時間）
　　　0120・279・338
　　（※岩手、宮城、福島の3県は、0120・279・226）

　・24時間子供SOSダイヤル（24時間）
　　　0120・0・78310

　・いのちの電話（毎日午後4時～午後9時、毎月10日は午前8時～翌午前8時）
　　　0120・783・556

　・#いのちSOS（月曜は24時間、それ以外は午前10時～翌午前0時）
　　　0120・061・338

　・こころの健康相談統一ダイヤル（対応時間・曜日は都道府県により異なる）
　　　0570・064・556

《カウンセラー松川のコメント》

新型コロナウイルス感染症の蔓延から強制的な自粛はコロナ禍となり、
我慢を強いられ、ストレスを発散出来ず、経済的に困窮。
国会議員や官僚は自粛下でもお構いなく時間外活動。
庶民は夜遅くまで仕事をすると外食も出来ない。
それどころか、仕事さえも無い。心も身体も疲弊して当然です。
心が追い込まれて突発的に自殺を選んでしまう方もいらっしゃいますが、
こうして出掛けてまで自殺をするのは相当な覚悟があると共に、
どこかで「止めたい」「誰かに止めて欲しい」との思いもあるのです。
だから、ここで何らかの方策や方向性が見つかれば、
自殺を止めて生き続ける事も可能となるのです。